iDeCoのデメリットを簡単に解説。iDeCoで後悔しないように始める前に確認しましょう。
前回の記事ではiDeCoのメリットについてお伝えしましたが、今回は逆にiDeCoのデメリットについてご説明します。
iDeCoは老後資金を準備するための制度としてとても優れていますが、マイナス面もありますのでiDeCoを始めてから後悔しないようにこの記事を参考にしてください。
iDeCoのデメリットは4つ
それではiDeCoのデメリットを説明します。
今回取り上げるiDeCoのデメリットは4つです。
① 資金が長期間拘束される
② 選ぶ商品によっては元本割れのリスクがある
③ 手数料がかかる
④ 人によって節税効果が違う この4つを順番に説明していきます。
資金が長期間拘束される
iDeCoを利用して払い込んだ資金は原則60歳以降まで引き出せず、資金を受け取れる年齢が加入期間によって決まります。
iDeCoを始めて後悔した理由で、このデメリットを挙げる方は多いのではないでしょうか。
詳しい払い込み期間と受取開始可能年齢は次の通りです。
・10年以上＝60歳
・8〜10年＝61歳
・6〜8年＝62歳
・4〜6年＝63歳
・2〜4年＝64歳
・0〜2年＝65歳
以上のように資金を受け取れる年齢は払い込み期間で決まっており、原則iDeCoを一度始めたら資金は拘束されると覚えておきましょう。
選ぶ商品によっては元本割れのリスクがある
iDeCoで選べる商品には元本が保証されている定期預金の他に元本割れの可能性がある投資信託などがあります。
投資信託など相場に左右される商品では状況次第で元本割れのリスクがあり、2000年以降も金融危機が起こっていることから、含み損を経験することも考えられます。
iDeCoはリスクがまったくなく、確実に資産が増え続けるというものではありません。
受け取りの時期に相場が暴落して元本割れしてしまう可能性もゼロではないということです。
iDeCoは手数料がかかる
iDeCoの手数料は3つの発生タイミングと支払い先があり、その都度支払わなければいけません。
3つの発生タイミングと支払い先は次のとおりです。
3つの発生タイミング
・加入、口座開設時
・掛け金を納付時
・年金受け取り時
3つの支払い先
・国民年金基金連合会
・運営管理機関
・事務委託先
この3つにそれぞれ手数料を支払う必要があります。
国民年金基金連合会は加入・移管時に2,829円、掛け金納付のたびに105円と手数料が決まっています。
しかし運営管理機関、事務委託先は金融機関ごとに手数料が違いますので注意してください。
なるべく手数料が安い金融機関を選ぶことをおすすめします。
人によって節税効果が違う
前回の記事ではiDeCoの最大のメリットは節税とお伝えしたので矛盾しているように思えるかもしれませんが、この節税の効果は人によって変わってしまいます。
iDeCoでは掛け金の払い込み時には所得控除、運用益は非課税ですが受け取る資産は課税対象です。
iDeCoで蓄えた資産を受け取る時には公的年金等控除、退職所得控除の制度を利用できますが、これらの制度は税金を軽減するもので非課税にする制度ではありません。
そのためiDeCoの節税効果を最大限に活かすにはするには、
・iDeCoの受給開始時期→何歳から受給開始するか。
・iDeCoの受給方法→年金か一時金で受け取るのか、それとも併用か。
・iDeCoの受給時にその他の収入状況はどうか
などを考慮する必要があります。
iDeCoを利用したことで逆に税金を取られてしまうケースはほとんどないですが、iDeCoの節税効果を最大限に活かすには知識と計算が必要です。 iDeCoの受給が始まるまでに適切な判断ができるように知識を蓄えましょう。
以上がiDeCoの4つのデメリットでした。
iDeCoのデメリットを理解して後悔しないようにしましょう
iDeCoは1度スタートしたら早くても60歳まで資産を拘束されてしまう制度です。
前回の記事でお伝えした通り老後資金を作るための制度としてはとても優秀なのは間違いないと言えます。
しかし、今回お伝えしたようにデメリットもある制度なので、iDeCoを始める前にこの記事を参考に検討してください。
また次回の記事ではiDeCoに向いている人、そうでない人の特徴について解説しますのでそちらもぜひ参考にしてください。
最後に、鈴木資産設計は皆さんの資産運用に少しでもお役に立てればと思い日々活動しています。
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誠心誠意の対応をさせていただきます。
